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QUALITY
未来基準の快適で
心地よい暮らしを。
岡山の新たなランドマークとして誕生する、「プラウドタワー岡山」。
この⽴地だからこそ、未来基準の快適で⼼地よい暮らしを、
そして、永く住まえる住まいを提供いたします。
「プラウドタワー岡山」から岡山駅前が、そして岡山が未来に渡って賑わい、発展していきます。
長期優良住宅
環境に優しく、
良質な住まいを末永く。
「長期優良住宅」認定。
「プラウドタワー岡山」は、環境負荷の軽減や良質な住宅ストックの継承を目的に、
国の認定制度が設けられた「長期優良住宅」を取得。
認定には、国土交通大臣が定める10項目の基準をクリアすることが求められています。
国土交通大臣が定める
厳格な10項目の基準をクリアし、
「長期優良住宅」認定を取得。
- 劣化対策
- 耐震性
- 維持管理・
更新の容易性 - 可変性
- バリアフリー性
- 省エネルギー性
- 居住環境
- 住戸面積
- 維持保全計画
- 災害配慮
長期優良住宅の現状
2009年から施行された「長期優良住宅認定制度」。
2022年10月には新基準に変わり、
2023年に共同住宅等で認定された割合は全体の僅か1.1％。
出典：国土交通省「長期優良住宅の認定状況について（令和５年度末時点）」参照
心地よい暮らし
断熱性能を表すUA値、省エネ性能を表すBEI値は、それぞれ数値が⼩さいほどその性能が⾼くなることを⽰しています。
「プラウドタワー岡⼭」では、UA値・BEI値ともにZEH水準以上としています。
※基準値に関する出典：経済産業省資料「ZEHの定義（改訂版) 集合住宅」より
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夏は涼しく、
冬は暖かい快適な住空間MERIT01
冷暖房概念図
断熱性能が高いので、空調の冷気・熱が外に逃げづらく、快適な室温が叶います。
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熱が逃げづらいから、
室温変化が穏やか。MERIT02
断熱性能が高いので、冷暖房効率が高く、冷暖房を止めた後の室温変化も穏やかです。
※G1水準（Ua値0.56）：一戸建ての場合の数値を示しています。
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電気代削減にも
つながる。MERIT03
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長期優良住宅に基づいて施工された家は、従来よりエネルギー消費量を節約できる省エネ性の高い住まいです。
永く住む
ライフスタイルが多様化する現代、⻑く住み続けたい住まいとはどういうものなのか。
家族構成も価値観も変わっていく中で、新築マンションに求められるものは多彩なルームプランではないでしょうか。
そうしたニーズに応えるために、柔軟な間取りの設計や幅広い住まいのバリュエーションを取り⼊れました。
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スケルトン・インフィル
スケルトン（骨格：躯体やパイプスペースなどの共用設備）とインフィル（専有部分の内装や間仕切りなど）を分離させることにより、住戸部分の可変性を高め、将来的な間取り変更やリフォームの自由度を向上させるスケルトン・インフィルを採用しています。
概念図
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Mi-Liful（ミライフル）
サイホン排水システムを採用した「ミライフル」を西日本エリアにて初採用。従来の排水システムでは、水回りの位置変更が難しく、間取りの自由度が制限されていましたが、「ミライフル」を導入することで、水回り位置の変更を含めた間取り変更の可能性を広げ、従来の発想にとらわれないライフスタイルを実現します。
ミライフル
(サイホン排水システム)
※「14m」は理論上の数値であり、実際の水回り位置変更に際しては、制限がある場合がございます。
タワーライフを
信頼の技術で支える
「免震構造」採用 ※住宅棟のみ採用。
地震による地面の激しい揺れが上部の建物に伝わりにくいように工夫された免震構造を採用。
建物構造に応じて上部建物と基礎を切り離し、
その間に免震装置を設置して建物に入る地震動を低減する仕組みです。
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概念図
地震による地面の激しい揺れが上部の建物に伝わりにくいよう工夫。免震装置を設置して建物に入る地震動を低減する仕組み。
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概念図
地震による揺れを抑える制振構造を採用。建物内部に設置した制振部材によって揺れを緩和する仕組み。
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概念図
柱や梁で架構を構成し、一部に耐震壁を付加することで、柱・梁・壁の強さと粘りを組み合わせ、地震に耐えるよう工夫した構造。
災害に備える住まいを実現
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快適で安心・安全、災害に強いまちを体現する拠点
行政と連携し、コンベンションホール・駐車場を地域防災拠点・帰宅困難者一時待機場所として提供しています。
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2030年に当たり前になるかもしれない”ZEH水準”。
本プロジェクトはそれを上回る基準でクリアしています。
世界平均気温は1986年から2005年までの平均気温から、今後、気候変動対策（温室効果ガスの排出削減）をまったく⾏わなかった場合、2081年〜2100年までに約2.6〜4.8℃上昇すると予測されています。その対策として世界では「パリ協定」、⽇本では「エネルギー基本計画」等が制定されています。
2013年度38,013MJ∕世帯
出典：気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
「第5次評価報告書統合報告書政策決定者要約」より
- ※掲載の概念図は計画段階の図面を基に描いたもので実際とは異なります。
- ※掲載のimage photoは、イメージであり実際とは異なります。
- ※掲載の情報は2024年2月現在のもので、今後変更になる場合がございます。
